2008年05月21日

公営ユースホステルの世界

公営ユースホステルの世界

 ユースホステルには、直営ユースホステル、公営ユースホステル、民営ユースホステルと、大きく分けて3つのユースホステルが存在しています。これらを大雑把に説明しますと

■直営ユースホステル
 日本ユースホステル協会が直接に経営するユースホステル。

■公営ユースホステル
 地方公共団体が経営するユースホステル。

■民営ユースホステル
 ユースホステル運動の理念に賛同し、日本ユースホステル協会とユースホステル契約した、民間の宿泊施設。

ということになります。

 この公営ユースホステル、とても特色があります。それもオーナーの個性による特色ではなく、自治体のユースホステルに対する考え方による個性です。

 また、日本ユースホステル協会が請け負っている公営ユースホステルもあり、支部協会が請け負っている公営ユースホステルもあり、日本ユースホステル協会の傘下にない公営ユースホステルもあります。

 それに各種の体験プログラムを豊富に用意している公営ユースホステル、指定管理者制度によって民間委託されている公営ユースホステル。公営ユースホステルと一言では、説明しきれないのが公営ユースホステルの特色です。

 日本における公営ユースホステルは、とてもバラエティーに富んでいます。個々の公営ユースホステルについては、いずれ解説してゆきたいと思いますが、もっと詳しく知りたい方は、下記のサイトをごらんください。


公営ユースホステルのサイト

http://www.japan-yh.com/index.htm


公営キーユースホステルのサイト

http://www.key-yh.jp/


 公営ユースホステルは、直営ユースホステル・民営ユースホステルと、決定的に違うところがあります。

1.公共の宿であること
2.会員証が無くても泊まれること
3.一部が、日本ユースホステル協会に属してないこと

 これは、地方自治体によって運営されているということです。ユースホステル運動発足以来、協会関係者は、自前のユースホステルを持ちたいと熱望して来ましたが、特に財団法人として認可(昭和31 年)以来、所管官庁である文部省に対して国費でユースホステル建設して欲しいと陳状を繰り返して来ました。一方運輸省でも観光的見地から、日本に外国の若者を誘致することを主な目的として、ユースホステル建設国庫補助金の予算要求を昭和32年度に行きましたが、実現をみませんでした。

 このため昭和33年度予算要求の際に再び大蔵省側と折衝を重ねながら「予算要求貫徹に協力して欲しい」と日本ユースホステル協会に対し申し入れがありました。このため日本ユースホステル協会としては、副会長中山正男を中心として陳情をくり返し、総理大臣岸信介の裁定まで持ち込み、1億円の予算がきまりました。さて予算はきまりましたものの、その分配を受けた文部省・運輸省とも、日本ユースホステル協会が考えていたものとは形の変わったものになりました。文部省には1億円のうち6000万円が配分されましたが、これは青年の研修を目的とする「青年の家」建設のためのものとなり、ユースホステル に対するものではありませんでした。他方4000万円を「ユースホステル建設補助」として予算獲得した運輸省は、地方自治体に補助交付して、いわゆる「公営ユースホステル」を順次建設していきました。

 ところがこの公営ユースホステルは国民の税金によって建てられたものですから、特定の会員だけのものではなく、一般の人たちにも公開すべきであるとの考え方から、誰でも利用できることになりました。会員証が無くても泊まれるのは、そのためです。もし、日本ユースホステル協会が、政府の団体であったら直営ユースホステル、公営ユースホステル、民営ユースホステルという区別は無かったでしょうし、「青年の家」もユースホステルとして建設されていたでしょう。しかし、日本ユースホステル協会が民間団体であったために、このような複雑なシステムとなったというのが実情です。
posted by 北軽井沢YGHマネージャー at 21:24| 公営ユースホステルの世界 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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